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 ブッシュが仕組んだ疑惑の聖戦
学研「ムー」2004年10月号掲載（一部改定） |
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『華氏911』の影響
 去る5月22日、マイケル･ムーア監督の映画『華氏911』がカンヌ映画祭で最高賞のパルムドールを受賞した。ブッシュ大統領のイラク戦争とテロへの取り組みを痛烈に批判したドキュメンタリーである。同時多発テロの首謀者とされるウサマ・ビンラディン氏の親族を含むサウジ有力者とブッシュ大統領の親密な関係を取り上げたばかりでなく、軍需産業関係者によるイラクの利権に対するコメント､イラク駐留米兵によるイラク人虐待の映像なども含まれている。当初､米娯楽・メディア大手ウォルト･ディズニーが漠然と「政治的すぎる」として傘下の映画会社ミラマックスに配給を禁止し、国際的に注目を集めた。実際のところ､ムーア氏の代理人によれば､同作品が配給･公開された場合､ブッシュ大統領の実弟のジェブ・ブッシュ・フロリダ州知事を怒らせ､同州内で運営するテーマパークやホテルの税制面での優遇措置に悪影響が及ぶことをディズニー側が懸念したからであると5月5日付けニューヨーク･タイムズ紙は報じている。
その後の6月下旬、配給問題は解決されたが､１７歳未満は保護者同伴を義務付けるR指定とされて、ムーア氏にとっては不本意な公開となった。しかも、上映されたのは全米でわずか870館ほど。ムーア氏のメッセージがアメリカ市民に届くには障害があると思われたが、封切られてみると､各地で当日券の売り切れが相次ぎ、大盛況となった。公開３日間での興行収入が、全米ランキングのトップとなったのだ。
面白くないのはブッシュ・共和党陣営である。上映館に苦情のメールを送る運動を始めた保守系団体もすぐに現れた。また、歌手リンダ・ロンシュタットさんが自分のショーで『華氏９１１』を称賛し､映画を見に行くよう呼びかけると､会場のホテル側がショーを打ち切り､ロンシュタットさんを退去させる事態も発生した。このように、保守系団体からの抗議や圧力も激しく続いている。
さて、ここで『華氏911』の詳細を語るつもりはない。しかし、事の始まりは疑惑に満ちた9.11テロにある。ムーア氏はその疑惑の一面を映画を通じて示してみせた。『華氏911』の盛況により､11月の大統領選挙でブッシュ大統領が再選されるか危うくなっている。つまり、ブッシュ大統領にとっては知られたくない事実が9.11テロの影にあると言えそうだ。
9.11テロ
2001年9月11日に発生した米同時多発テロは世界を震撼させた。19人のテロリスト･グループが民間旅客機４機を相次いでハイジャックし、世界貿易センター(WTC)ビルに２機、ペンタゴン（米国防総省）に１機が激突し､残る１機はペンシルベニア州ピッツバーグ郊外に墜落したとされる。死者・行方不明者は計3千人を超えた。米当局は事件後すぐにビン・ラディン氏率いるアルカイダによる犯行と断定。彼らの本拠地アフガニスタン山岳部への空爆が行われた。アメリカ軍によるアルカイダ掃討作戦は成功を見なかった。不満を解消できないアメリカは、まるで憂さ晴らしのように、今度はターゲットをイラクに移した。リチャード・クラーク前大統領特別顧問らは「イラクは（対米テロとは）関係ない」と説明したが、ブッシュ大統領はイラクがやったという報告を欲しがり､「イラク！ サダム！ 関連を見つけ出せ」と指示を出した。そして2003年3月、明確な大義名分無しに米英軍はイラク戦争を開始した。その間､そして現在まで､世界はテロリストの活動､いやアメリカの強引な軍事介入と外交政策に振り回されてきたと言えるかもしれない。
9.11テロが世界に与えた影響は計り知れないが、事件発生の状況やアメリカ政府の対応には様々な謎があり、誰が何の目的でどのように起こしたのか､いまだに真相は解明されていない。アルカイダが犯人ではなかった可能性があるのだ。
このような謎に関して、筆者は本誌2003年10月号、そして2004年3月号で詳細に検証してみた。そこで分ってきたことを列挙すると、主に次のようなことであった。
①アメリカン航空77便（B757）はペンタゴンには突入しておらず、巡航ミサイル又は事前に仕掛けられた爆弾によって爆破されていた可能性が高い。
②WTCビルの倒壊は、突入したアメリカン航空11便(B767)とユナイテッド航空175便(B767)によってではなく、事前に仕掛けられた爆弾によってもたらされた可能性が高い。
③ペンシルベニア州に墜落したユナイテッド航空93便(B757)は、アメリカ空軍機によって撃墜されていた。
④FBIが公表した19人の実行犯達にはハイジャックは不可能であり､事故機の一部は摩り替えられて､遠隔操縦されていた可能性が高い。
⑤様々な情報操作と事実の隠蔽工作が存在し､アメリカ当局による発表と現実で起こったことの間に大きなギャップが存在していた。
（超低空飛行でペンタゴンに激突したとされるB757の残骸がまったく存在しない）
このように、9.11テロに関しては多くの疑惑があり、海外ではFBIの捜査に疑いを持つ人々が多く現れた。特に、ハイジャック犯として名指しされた19人のうち、少なくとも7人が事件当時アメリカ国外におり、事件と無関係であったことが判明。米国外では深刻な問題として受け止められた。
ところが、アメリカ国内の主要メディアは、FBIが公表した19人のハイジャック犯こそが9.11テロの実行犯であったとして報道を続け、アメリカ市民はそれを全面的に信用する状況が作られていったのだ。
セキュリティー･カメラが捕らえた人物は一体誰だったのか？
去る7月21日、アメリカン航空77便に搭乗したとされる実行犯5人が、ワシントン･ダレス空港のセキュリティー･チェックを通過する映像が公開された。彼らが簡単に通過できたこの映像の公開により、セキュリティー対策が甘かったことが示された訳だが､実は､もっと深い問題を投げかけていた。同機に搭乗していなかったはずの実行犯が、どうしてセキュリティー・カメラに捕らえられていたのかという矛盾である。
 
ワシントン･ダレス空港を出発した77便は、最終的にペンタゴンに突入したことになっている。この77便に搭乗したとされる実行犯は、米当局の発表によれば、カリド・アルミドハー、マエド・モケッド、ナワフ・アルハズミ、サレム・アルハズミ、そしてハニ・ハンジュールの5人である。
  
 
ところが、この5人の名前は､事件の翌日に公開された同便搭乗者名簿の中にはまったく記載されていなかった。また、アラブ系と思われる名前も搭乗者名簿の中には存在しなかった。そればかりか､他の３機をハイジャックしたとされる他の実行犯達の名前も、いずれの搭乗者名簿にも記載されていなかった。
しかし、事件から約3年､実行犯達が誰の名に偽って搭乗したのかもまったく説明されていない。事件後､テロの警告がありながらもブッシュ政権のテロ対策が甘かったことが指摘され、特別に設けられた独立調査委員会も、これを明らかとせずに7月22日、最終報告書を提出して任務を終えた。こんな不十分な調査はあり得るのだろうか?
ここで、注目して頂きたいことがある。2001年9月20日、毎日新聞電子版に掲載された記事の中に、次の一文があったことである。
アメリカン航空７７便のサレム・アルハムジ氏も「この２年間サウジから出ていない」と関与を否定している。
つまり、少なくともサレム・アルハムジ氏は生きており、事件当時サウジ国内におり、ハイジャック犯の一人として加わることが不可能であったのだ。であれば、彼はセキュリティー･カメラに映っているはずが無いのである。実際、公開された映像は､人物の顔が識別できないほど画質の悪いものであった。そして、そもそもなぜ3年近くも経過してから公開されることになったのか?
また、19人のうち数人が事件と無関係であることが判明していることから、７７便に搭乗したはずの残りの4人に関しても､搭乗していなかった者が居た可能性があることになる。
では、7月21日に公開されたセキュリティー･カメラが捕らえた人物は一体誰だったのか? これまでの事実関係を考えると､事件とはまったく無関係の人物を取り上げた可能性が高い。
しかし、なぜであろうか？ 多くの犠牲者を出したハイジャック犯ですら、簡単にセキュリティー･チェックを通過できてしまった検査のずさんさを示す映像として取り上げられたはずではあるが、逆に､実行犯が存在して､確かに彼らがハイジャックを行ったことを改めて示したかったのであろうか?
遠隔操作とミサイル攻撃
FBIが公表した19人の実行犯達のうち数人は、確かにアメリカ国内の飛行訓練学校で学んでいた。ところが、彼らは皆､英語力、能力、資質の面で基準に到達できずに落第していた。そもそも彼らが巨大なジェット機を操縦することは不可能だった。
しかも、ペンタゴンやWTCビルへの突入に関しても､大変高度な操縦技術が要求される。このハイテク時代においては、熟練したパイロットですら、事前にフライト・マネージメント・コンピューター(FMC)へ詳細にデータをインプットせずしてはジェット機を飛ばせないのだ。
言い換えれば、ハイジャック機は計画通りの飛行で、WTCに突入していったのだ。この点を解決するのは､遠隔操縦である。
犯行に利用されたB767/757は、ほぼ完全に遠隔操縦可能なハイテク機であった。その技術も70年代から開発され､9.11テロ以前から実用レベルに到っていた。そのため、ハイジャック犯とされた人々が操縦する必要も無かったことになる。
実際のところ、ペンタゴンの関係者は9月11日の4機のハイジャック・テロを目の当りにして､「これは大変だ。遠隔操作の特殊コードが盗まれた可能性がある」と驚愕したという。
また、WTC南棟に突入した175便は、通常のB767機とは異なる点が指摘されていた。
機体の胴体と右翼の接合部分の底に本来ならば存在しない異様な膨らみがあったのだ。つまり、WTC南棟に突入した175便は通常のB767ではなく、テロ用に事前に摩り替えられた特別機であったのだ。当初､この部分には遠隔装置か爆薬が仕掛けられていたものと推測された。しかし、この状況を捉えた映像をスローモーションで検証することで､次のことが判明したのだ。
（写真提供: LetsRoll911.org)
（オレンジ色の閃光がミサイル発射台？の延長線上に見える）
機体がビルに衝突する直前に､異様に膨らんだ部分から白く細長い物体が進行方向に発せられ､それがビルにぶつかる際に､オレンジ色の閃光を発していたのだ。機首や翼など、他の部分がビルに激突した際にはオレンジの炎は決して現れていない。白く細長く見える物体がビルにぶつかった時にだけ、オレンジ色の炎が上がっている。これは一体何であろうか? 他の角度から撮影された映像と合わせてみてみると､どうやら、衝突直前に機体底部からミサイルが発射されているとしか考えられないことが判ってきたのだ。
しかし、なぜ？ ビルの破壊を確実甚大なものとする意図があったのだろうか？
9.11テロの真の目的は？
9.11テロに関しては、他にも数多くの疑惑があった。例えば､ハイジャックされた機内の乗客が携帯電話でテロリスト達の様子を地上の家族や友人に伝えてきたというものがあった。そこで伝えられた情報では、犯人像はすべてアラブ系となっていた。ところが、携帯電話の請求書に通話記録が無く､そもそも物理的に不可能な方法で機内電話を使用していた例も次々と明らかとなり､人々に同情の涙を誘った通話談の多くがデマであったことが判ったのだ。
事実､ユナイテッド航空93便の機内からの通話談で、乗客がコックピットに潜入してハイジャックを阻止しようとしたことが伝えられたが､独立調査委員会の調べで、それも嘘であったことが判明した。因みに､独立調査委員会は、ブッシュ･クリントン両政権は過去に10回、テロ計画を事前に把握する機会を逃していたこと､イランが国際テロ組織アルカイダのメンバーの自国内通過を容認していたこと､アルカイダは日本国内の米関連施設への自爆攻撃も検討していたことなどを公とし､アルカイダの脅威に対する政府の認識が不足していたことを結論として報告した。さらに、CIAなど15情報機関の縦割りの弊害を解消するため､全体を統括する閣僚級ポスト新設を勧告した。
さて、9.11テロの目的は一体何であったのか? 確かに､世界中にアメリカの外交政策を嫌う勢力が居ることは間違いないだろう。特に､イスラエルと親密な関係を保つアメリカは、アラブ諸国から嫌われている。しかし、思い出していただきたい。
犯人達は短時間のうちに次々と大型ジェット機4機をハイジャックし､熟練パイロットでも不可能な操縦を行ってみせた。機体は遠隔操作された可能性が高く､一部の機体底部には特別な装置が取り付けられていた（機体が摩り替えられていた）。そして、ペンタゴンでは巡航ミサイルが使用された可能性がある。
これだけ計画的で大規模な犯行は､アメリカ国外のテロリストはおろか、アメリカ国内の民間人でも不可能と思われる。つまり、アメリカ政府・軍部に通じた者でない限り､9.11テロは起こせなかったと推測されるのだ。
もしアメリカ政府内部にテロの真犯人が居るとすれば、なぜ多くの自国民の命を犠牲にするようなことを行ったのか疑問に思うだろう。しかし、１９４１年の真珠湾攻撃の際に前例があったのだ。当時のルーズベルト大統領は､日本軍の暗号を解読し､約3週間も前に真珠湾攻撃が始まる日時を正確に把握していた。ところが､ハワイ駐留アメリカ軍から暗号解読器を取り上げ､あえてその事実を報告しなかったのだ。自国民を犠牲にして、不意打ちされたシナリオを作ることで､アメリカ市民の怒りを煽り､参戦への支持を取り付ける戦略であったのだ。
ここで、9.11テロ以降の流れを思い出して頂きたい。米国内でのテロは決して9.11テロ1回ではなかった。過去3年間、アメリカ市民は不安な日々を過ごしてきている。
9.11テロの直後には疸素菌テロが発生した。疸素菌が含まれた郵便物が、なぜか野党議員にのみ送られ、首都ワシントンDCを中心に、アメリカ市民は恐怖に怯えた。また、アメリカ政府はテロ警戒の色別コードを設定して､テロの警戒が高まる毎に､アメリカ市民にメディアを通じて注意を呼びかけた。そして、翌年の10月、元軍人でイスラム教に改宗した犯人による無差別狙撃事件が首都ワシントンDCで発生したが、これはマインドコントロールの結果であったとも囁かれている。
このように、アメリカ政府は市民にイスラム世界に対する恐怖を植え付け､政府依存体質を作り上げていった。そのような流れを振り返るならば､次のように考えることも不思議ではないだろう。
9.11テロの目的は､アラブ人を世界の悪者と見立て、それをアメリカ市民、そして世界に知らしめることで､イスラム世界に仕掛ける戦争を正当化する口実を作ろうとしたのではなかったか？
続くブッシュ政権？
もしそれが事実であれば､人道上決して許されるべきことではない。そして、その責任がブッシュ政権に向けられるのは不思議なことではないだろう。ブッシュ大統領は､9.11テロを契機に、アメリカ市民が一丸となってテロ（反米国家=イスラム世界）に立ち向かうことを望んだ。しかし、大義名分の無かったイラク戦争と戦後処理問題を抱えて､11月の選挙を前にして形勢不利と言える状況にある。
ブッシュ大統領としては､11月の選挙で再選されて､さらなるテロで揺さぶりながら､反イスラム思想を世界に植え込んでいきたい思惑があるかもしれない。しかし、選挙戦に不利な材料を抱えたブッシュ政権は､11月の選挙前に新たなテロを許して､今年の選挙を無くしてしまう（延期させる）計画すら画策しているという噂すら存在する。
そんな状況にあった8月１日､不吉なニュースが報じられた。米国土安全保障省のリッジ長官は、国際テロ組織アルカイダが首都ワシントンやニューヨークで世界銀行など金融の中心となる施設を攻撃する危険があるとして、攻撃対象となりうる施設のテロ警戒レベルを上から２番目の「オレンジ」（高度の危険）に引き上げたと発表した。この情報は､パキスタンを含む世界中の同盟国の協力のもと､海外で展開した諜報･軍事作戦によって得られたもので､これほど質の高い情報はめったに無く､情報の量と具体性において、非常に強い懸念を抱かせるものとのことだ。さらに、攻撃の危険性は11月2日の大統領選まで続くという。
どうやら11月の選挙に向けて､きな臭くなって来た。4年前の大統領選では､実弟のフロリダ州知事の協力を得て､民主党支持のマイノリティー達に投票を許さない不正行為まで行ってぎりぎり大統領の座に上り詰めたのがブッシュ大統領である。選挙前に何を起こすのか､予断を許さない。これまでの状況を振り返れば､ブッシュ政権の方針に揺らぎは無いようだ。アメリカ市民､そして世界中の人々に恐怖を与え､政府依存体質を作り上げると同時に､反米イスラム世界へ立ち向かおうとする意思は固い。
しかし、一般市民が無力な訳ではない。ムーア監督の『華氏911』のヒットにより、ブッシュ大統領、ネオコン、いやその背後の勢力による陰謀が暴かれていく可能性が考えられる。そうなれば、テロ対策を怠ったどころではなく､ブッシュ大統領こそが9.11テロを引き起こした張本人として追及される事態に発展するかもしれない。
今の世界情勢は､どちらに転ぶか際どい状況にあると言えるだろう。それがある程度決まってくるのは､11月の大統領選挙ではあるが、はたして予定通り行われるだろうか？ もはや争点は､民主党ケリー候補の政策でも魅力でも無さそうだ。これまでのブッシュ大統領の行動がアメリカ市民にどう評価されるかにあろう。そして、『華氏911』のヒットがどこまで続くかによって、大きく戦局が左右するかもしれない。
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